2010年の情勢分析の鍵となる米国経済に関して、人々は依然悲観バイアスに囚われている。最楽観論者でも、2010年の経済成長率は4%程度、それは落ち込みの大きさから逆算した通常の回復率9%、の半分程度にすぎない。しかし実体経済は、企業部門においては空前のスリム化が、家計部門では空前の過少消費化が、住宅部門では空前の価格割安化、が進行している。いずれもパニックによる異常収縮の結果である。米国実体経済の調整は十分であり、今後、異常から脱却のインパクトは想像外かもしれない。株式には業績、需給の両面からの支援が予想される。

米国主導の世界株高は続く可能性大。ただ半年で5～7割という急謄の後だけに、利益確定の口実として懸念要因が挙げられている。当面、金融相場から業績相場への踊り場にさしかかっており、しばらくの足踏みもありえよう。為替に関しては、2010年は米経済の強さが判明し、ドル安大転換の年となるだろう。当面のドル安は米国景気実態とはあまりかかわりがない投機のドル安であるが、それは米国の経済回復力優位が歴然と判明する時に終わるのではないか。

日本株式は絶好の底値買い領域にあるが、しばし世界株式に遅れるだろう。しかし、①米国経済の力強い回復、②ドル安の転換(円高ピークアウト)によって、2010年の春先ごろから大きく上昇していくのではないか。もっとも構造問題に対する不安、政権・政策に対する不安からセクター別の動きには格差が出るだろう。